Exam Schedule

試験日程

令和8年度自動車整備士技能登録試験及び検定試験実施計画

※口述及び実技試験は、受験者数によっては実施しない予定地があります。

登録試験 第1回

実施する試験の種類

学科試験

2級ガソリン、2級ジーゼル、2級二輪
3級ガソリン、3級ジーゼル、3級シャシ
自動車車体

実技試験

2級ジーゼル、3級シャシ

学科試験日

令和8年10月4日(日)

受付期間

令和8年7月27日(月) ~ 令和8年7月31日(金)

実技試験日

令和9年1月17日(日)(2級ガソリン・3級シャシ)

実技試験実施予定地

愛知・大阪・広島・ 香川・福岡

実技試験手数料納付期間(学科試験に合格し実技試験を受ける場合)

令和8年10月26日 ~ 令和8年10月30日

合格発表

学科合格発表(予定):令和8年10月20日
実技合格発表(予定):令和9年2月2日

登録試験 第2回

実施する試験の種類

学科試験

1級小型(筆記・口述)
2級総合、2級ガソリン、2級ジーゼル、2級シャシ
3級総合、3級ガソリン、3級ジーゼル、3級シャシ3級二輪
電気・電子制御装置、電気装置、車体・電子制御装置、車体

実技試験

1級小型

学科試験日

筆記

令和9年3月14日(日)

口述

令和9年5月9日(日)(1級小型)

受付期間

令和8年12月14日(月) ~ 令和8年12月18日(金)

実技試験日

令和9年8月22日(日) (1級小型)

口述・実技試験実施予定地

愛知・大阪・広島・香川・福岡・沖縄(沖縄は実技のみ)

実技試験手数料納付期間(学科試験に合格し実技試験を受ける場合)

令和9年5月31日 ~ 令和9年6月4日

合格発表

筆記合格発表(予定):令和9年3月30日
口述合格発表(予定):令和9年5月25日
実技合格発表(予定):令和9年9月7日

受験に必要なもの

1級 2・3級
申請書 ※1 1枚 1枚
就業証明書 ※2 1枚 1枚
はがき ※3 4枚 2枚
学科受験合格者で、実技試験受験 希望者は追加で2枚必要
写真 ※4 1枚

(縦4.5×横3.5cm)
1枚

(縦4.5×横3.5cm)
受験手数料 9,300円(現金) 7,200円(現金)
実技試験受験希望者は別途14,000円
整備士合格証書 1級受験者は2級の合格証書
2級受験者は3級の合格証書
印鑑 ※5 必要 必要
卒業証書 ※6 2級受験者:3級合格後の実務経験が2年未満の場合必要
3級受験者:実務経験が6か月未満の場合必要

※1 振興会にあります。(無償配布)

※2 3級受験者で高校の自動車科卒業者、および2級受験者で専門学校卒業者は不要。
   就業証明書は各種申請書類からダウンロード可能

※3 はがきの表には、受験者の郵便番号、住所、氏名を記入のこと。

※4 写真の裏に受験種目、氏名、生年月日を記入すること。紙印刷やインスタント(ポラロイドなど)写真は不可。

※5 スタンプ印(シャチハタ等)は不可。

※6 短縮となる学科(自動車、機械、電気、電子等)を卒業した者が対象。

検定試験 第1回

実施する試験の種類

学科・実技試験

自動車電装

試験実施予定地

大分または愛知・大阪・広島・香川・福岡(近隣のみ記載)

受付期間

令和7年7月14日(月)~ 令和7年7月18日(金)

学科試験日

令和7年10月22日(水)

実技試験日

令和7年12月14日(日)

合格発表

第1回学科合格発表(予定):令和7年11月11日
第1回実技合格発表(予定):令和7年12月26日
第2回実技合格発表(予定):令和7年12月26日

受験に必要なもの

実技非免除者 実技免除者
申請書 ※1 1枚 1枚
就業証明書 ※2 1枚 1枚
はがき ※3 2枚 3枚
[実技受験者]
5枚
写真 ※4 1枚
(縦6×横4.5cm)
1枚
(縦6×横4.5cm)
受験手数料 7,200円
(収入印紙)
7,200円
(収入印紙)
整備士合格証書 1級・2級受験者必要(2級の専門学校卒業者は不要)
印鑑 ※5 必要 必要
卒業証書 ※6 2級受験者:3級合格後の実務経験が2年未満の場合必要
3級受験者:実務経験が6か月未満の場合必要
講習修了書 - 必要

※1 振興会にあります。(1枚50円)

※2 3級受験者で高校の自動車科卒業者、および2級受験者で専門学校卒業者は不要。
   就業証明書は各種申請書類からダウンロード可能

※3 はがきの表には、受験者の郵便番号、住所、氏名を記入のこと。

※4 写真の裏に受験種目、氏名、生年月日を記入すること。紙印刷やインスタント(ポラロイドなど)写真は不可。

※5 スタンプ印(シャチハタ等)は不可。

※6 短縮となる学科(自動車、機械、電気、電子等)を卒業した者が対象。

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